正社員になりたいということがきっかけとなり、転職の決断をするという人も多いものです。
介護現場で働く職員の中でも、やはり正社員になることを目指して入社を決意する人も多いとされています。
ボーナスや退職金が支給されることもさることながら、定年退職になるまで安定して仕事ができるということにも魅力を感じることになるのではないでしょうか。
しかしながら、介護現場においても、コストの抑制という観点から、正社員よりもパートや契約社員を使いたいという考えを持つ施設も少なくありません。
介護現場を支える介護士やケアマネージャーなどが足りないという現状の原因にもなっているのかもしれません。
介護施設の運営者にとっては、人材不足を解消することが大きな課題になっているのです。
高齢化の影響もあり、増え続ける介護施設の現場を担ってくれる人材の確保は最優先の課題であることは間違いありません。
外国人やシニア世代の活用による担い手の確保も進んでおり、大きな期待が寄せられています。
外国人については、言葉の問題などの超えなければならないハードルがあることも事実ですが、生産労働人口の減少傾向という事態に直面する日本では、そこに活路を求めるのは当然のことといえるかもしれません。
シニア世代については、体力面の不安を訴える関係者も多くいます。
そこについては、豊富な人生経験がありとあらゆる課題を乗り越える上において活かされることになると期待されているのです。